物流不動産のパイオニアであることに誇りを持ち、ビジネスの成長とともに、自分も成長していきたい

Teppei Miki

三木哲兵

営業開発部 2019年新卒入社

物流不動産ビジネスの成長とともに、自身も成長していきたい

就職活動をしていた頃は、いわゆる"不動産デベロッパー"に絞って活動していました。学生の頃から好きなものはとことん極めたい性格でしたが、特に”街”が大好きで、日本では47都道府県、海外は15か国を旅してきました。その経験の中で、”自分だったらこの街はこう作る”など日々考えていて、自ずと将来は”街づくり”に携わりたいと思うようになりました。 GLPに入社しようと思ったのは、数ある不動産の中でも”物流不動産”がEC産業の成長などに比例してこれから最も成長していくアセットであり、その環境に身を置くことで自分も共に成長できると確信したからです。当時多くの企業で主流だった総合職採用ではなく、自分でキャリアを選べる”コース別採用”を行っていたことも魅力に感じました。入社して3年が経ちますが、続々と大手デベロッパーが物流不動産ビジネスに参入してきており、成長産業であることを実感しています。これからも物流不動産のパイオニアであることに誇りを持ち、どんどん成長していきたいです。

入社1年目にして総額100億円以上の案件を任される環境

入社1年目で、約2万坪(東京ドーム1個分超)の大型施設の賃貸借契約に携われたことは今でも忘れられません。交渉に9ヶ月をかけた壮大なプロジェクトでした。まだ営業に配属されたばかりだった私は、時間を見つけては自ら顧客を開拓していました。そんな時に出会ったのが一部上場企業のある会社でした。窓口は執行役員の方で、こんな大企業であり、大きな案件を新卒の私に任せてもらえたのは驚きでしたが、先輩からの”自分で見つけた会社なのだから、やってみればいいよ”という声に背中を押され、挑戦しました。様々な障壁がありましたが、最も印象に残っている出来事は、”自社で倉庫を開発すればいい”という意見をお持ちの役員の方に手紙を書いたことでした。いつもの窓口の方と理想的な施設について何度も意見を交わし、いざ役員会でご判断いただく際に、賃借は不要であるというご意見をいただいた際の悔しさは今でも覚えています。それでも私は、お客様の想いを実現させたいという一心で、何度も何度も提案しました。どれだけ想いを反映させた施設にできるかは開発チームと協業しながら提案をまとめましたし、ファイナンスチームに知恵をお借りして財務の観点も整理していきました。GLPには各領域のプロフェッショナルが集結しているので、その知恵を凝縮して盛込み、何十ページもの資料を作成しました。そして、最後にできることを考え、自社開発派の役員の方に直筆で手紙を書きました。原始的な方法ですが、この熱い想いをめいっぱい伝えられたと思っています。手紙をお渡しした次の役員会で、提案を承認頂いたときは、本当に嬉しかったです。今振り返ると、入社1年目の私の背中を押して、サポートしてくれた先輩方には大変に感謝しています。裁量権が大きい代わりに責任も大きいですが、社内一丸となって最後までやり切ったこの経験は私の原点です。この案件が掲載された日経新聞の記事は、今でも大切に持っています。

Mission

GLPでの役割

大きく2つあります。まず、お客様に喜ばれる施設を企画すること。次に、GLPが開発する物流施設をお客様にご紹介し、賃貸借契約を締結することです。具体的には、お客様がどのような立地を好むのか、どのような建物スペックを求めているのかを日々の商談を通じて把握し、社内展開しています。そして、その生きた情報をもとに、社内一丸となって競合優位性のあるプロジェクトに仕上げていき、お客様に施設をお貸出しするまでを責任もって取り組んでいます。

Passion

仕事へのこだわり

お客様との対話が最も重要だと考えています。お客様が求めているものに真摯に向き合い、できる限りGLPの施設にそれらを反映することで、「あっ、GLPはそこまでできるんだ」と感動して頂く瞬間にとてもやりがいを感じています。お客様の要望を新たに施設に反映する際には、資金面や技術面で何かしらのハードルが生じてきます。そのハードルを乗り越えるためにGLPの全部署のメンバーと協業する必要があることから、社内メンバーとのコミュニケーションも大切にしています。

Goals

夢や目標

まだGLPが進出していない、そしてビジネスチャンスがあるエリアを開拓するのが目標です。例えば、私は九州地方の営業を担当しています。そして、GLPは2022年現在、九州における複数の県に進出していますが、日々のお客様との対話を通して、他府県にも物流施設があればという声を頂くこともあります。このような顧客の声を収集・分析し、GLPとして取り組む意義を見出していくことで新たなエリアでの開発を推進してみたいと考えています。